学びのエコシステムへ
オンライン教育を次のステージへ
一般社団法人日本オンライン教育産業協会Japan Online Training & Education Industry Association
＊JOTEAは2021年4月、一般社団法人e-Learning Initiative Japanの名称を改め、その10年間の実績と成果を基盤に、「次のステージ」に向かう事業団体・産業団体を目指して出発しました。
＊JOTEAは、2021年度「eラーニングアワードフォーラム」の主催者です。
2021年4月、私たちは「一般社団法人 eLearning Initiative Japan（eLIJ）」から、その名称を「一般社団法人 オンライン教育産業協会（JOTEA）」と改め、「オンライン教育産業を次のステージへ」という宣言を表明しました。
それは、10年間にわたって、先進的な技術開発活動をけん引し、とくにe-Learning大賞・e-ラーニングアワードフォーラムの活動による対外的な普及活動、専門事業会社・団体の支援活動を担ってきた「専門技術団体・専門事業会社団体」eLIJが、「新たな産業団体」を提唱したことを意味しています。
いまや、グローバルに変革期を迎えたグローバルな経済社会、そして軌を一にして加速する技術開発動向は、新しいリーディングインダストリーの登場を求めています。
この同時代状況を直視して、「新産業創造体としてのJOTEA」のビジョン、事業活動、運営方針のプレゼンテーションを開始します。
その最初の場として、11月18日（木）eラーニングアワード2021フォーラム（オンライン方式）を設定しました。ぜひ参集・出席をお願いいたします。
今世紀初頭からの技術動向・技術開発動向の加速、そして、歴史的なパラダイムチェンジを求められる経済社会構造。とりわけ、教育・学習・研修という「経済社会領域」は、この変容・変革の大きな焦点です。オンライン教育産業は、新たなリーディングインダストリーとして、その共通技術基盤・社会共通基盤（資本）の拡充と蓄積をみずから、けん引していくことが求められています。
この役割をリードしていくうえで、旧来の産業社会における経済団体・産業団体・業界団体のモデルとは、大きく異なる「新産業創造団体としてのJOTEA」を構築していくという途を選びたいと思います。
そのミッションは、
第一に、共通技術基盤（開発基盤・イノベーション基盤）の協働構築の「場」となることです。
第二に、社会共通資本としての「教育・学習資本」の学習者一人ひとりに蓄積されるというビジョンに立ち、そのオープンな結合を媒介する「場」となることです。
第三に、「教育・学習」の主体的なステークホルダーは、教育セクターはもちろんのこと、産業セクター、医療・福祉など公共サービスセクター、そして政策セクターなどに多種・多彩に存在しています。その相互的かつグローバルな協働・結合の「場」となることです。
「ミッション」の実践活動を「事業」として設定し、取り組みます。
会員がそれぞれ、自由に選択し、参加・協働し、その成果を共有する「事業」を複数、設定します。現在、「事業」候補ごとに、その立ち上げのための準備を進めています。
その進捗状況は、12月以降、順次［JOTEAホームページ］で公開する予定です。
教育・研修・学習のエコシステム構築に向かう技術開発・共通基盤の開発。
とくに「国際技術標準」をコアとする技術開発・技術革新を優先課題とします。
★会員事業会社・団体の技術開発力・イノベーション力・人材開発に資する事業活動を目指します。
2022年度から急拡大する行政・教育・産業セクター「教育DX投資」に対して、JOTEAは団体として積極的に提案・受託し、新たな社会共通資本構築を担いたい。
会員による協働的な受託・実行体制による提案・受託（収益配分）方式を調査中。
★会員事業会社・団体の「政策系投資」受託に資する事業、他のセクターと協働する事業力の開発に資する事業活動を目指します。
従来の「アワードフォーラム事業」を変革し、学習者・技術者・実践家指向（個人指向）のマーケティング基盤の開発に取り組みます。
★「真の顧客」である学習者との「コミュニケーション装置」としての事業活動を目指します。
「国際技術標準」戦略（イノベーション基盤事業）基軸のアジア圏ネットワークを形成し、「産業としての国際展開」共通基盤を構築。します。
★会員企業・団体の国際化、事業的な進出に資する事業活動を目指します。
11月11日から18日まで、eラーニングアワード2021フォーラムが開催されます。
2021年度は、90件を超す応募の審査も完了し、11月11日の発表を待つばかりです。
100を超えるフォーラム企画（各種の講演など）の準備も進み、すでに聴講予約受付も始まっています。コロナ禍のもとで、史上最高の聴講数のべ13,822名を記録した2020年を更新するのではないか、と期待しています。
eラーニングアワードフォーラムは、多くの「大型公開イベント」と比較しても、参加団体数・集客数や開催期間のみならず、その内容の多彩さと高度さにおいて、最大級の地位と社会的な評価を獲得しています。
たとえば、経済産業省、文部科学省、総務省、厚生労働省は、「大臣賞」を設定、表彰されています。このアワードの対象、研究開発や技術開発、実践事例などが、公共性・公益性を備えていることの評価と認証です。
さらに、専門事業・専門技術の枠を超えて、教育・学習の現場（教育機関やNPO/NGO）からの参加や異業種・多様な専門技術領域からの参加を得ていることは、アワードの求心力と遠心力の証明といえます。
20年近いeラーニングアワードフォーラム活動は、「オンライン教育産業」全体の大きなポテンシャル資産を築いてきました。
新産業創造協働体という「次のステージ」を目指すJOTEAは、この資産を原動力として、その組織活動、事業活動を展開していきたいと考えています。
| 商号 | 一般社団法人日本オンライン教育産業協会 |
|---|---|
| 代表 | 代表理事会長 岸田 徹 |
| 設立 | 2012年9月12日（2021年4月1日名称変更） |
| 所在地 | 〒160-0023 東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア9F |
| info@jotea.org |
| 名誉会長 | 岡本 敏雄（京都情報大学院大学教授／電気通信大学名誉教授） |
|---|---|
| 代表理事会長 | 岸田 徹（株式会社ネットラーニング代表取締役会長） |
| 理事副会長 | 𡌶 弘明（株式会社デジタル・ナレッジ代表取締役社長） |
| 理事副会長 | 花田 隆典（株式会社プロシーズ代表取締役） |
| 理事副会長 | 中村 理香（産経新聞社 事業本部 コンベンション事業部） |
| 理事 | 加藤 憲治（特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアム会長） |
| 理事 | 中村 義和（一般社団法人ICT CONNECT21常務理事） |
| 理事 | 山田 恒夫（一般社団法人日本IMS協会 理事・運営委員長） |
| 理事 | 栗山 健 （一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会事務局長） |
| 理事 | 下山 博志（株式会社人財ラボ代表取締役社長） |
| 理事 | 川⼝ 泰司（サイコム・ブレインズ株式会社 取締役CDO 最高デジタル責任者） |
| 理事 | 重田 勝介（オープンエディケーション・ジャパン 代表幹事） |
| 監事 | 下川 和男（一般社団法人日本電子出版協会副会長／イースト株式会社取締役会長） |
| 監事 | 中嶋 竜一（株式会社デジタル・ナレッジ 文教ソリューション事業部長兼管理本部長） |
| 顧問 | 赤堀 侃司（一般社団法人ICT CONNECT21会長） |
株式会社ネットラーニング 
株式会社デジタル・ナレッジ 
株式会社プロシーズ 
産経新聞社 事業本部 コンベンション事業部 
サイコム・ブレインズ株式会社 
NTTアドバンステクノロジ株式会社 
株式会社人財ラボ 
特定非営利活動法人日本イーラニングコンソシアム（eLC） 
一般社団法人日本IMS協会
一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC） 
一般社団法人日本電子出版協会 
一般社団法人ICT CONNECT21
一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク 
特定非営利活動法人Asuka Academy 
オープンエデュケーション・ジャパン ※五十音順、2021年4月現在